【ビットコイン・bitcoin】 仮想通貨・暗号通貨のこれから ~わかりやすく解説~

      2017/06/14

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ビットコインとアルトコイン

 

 

当記事では、出来るだけシンプルに説明します。
仮想通貨は大きく分けて、ビットコインアルトコインアルトコイン=ビットコイン以外の仮想通貨の総称)に分けられます。

 

 

 

アルトコインとは、Alternative Coin(代替のコイン)の略で、ビットコイン以外の暗号通貨(価値記録)の総称です。ほとんどのものはビットコインを元にしたものであり、根本的な仕組みはビットコインと変わりません。全世界で500種類以上もコインが作成されておりますが、代表的なアルトコインに、ライトコイン、ドージコイン、ピアーコイン、日本発祥のモナーコインなどがあります。

ビットフライヤーHPより引用

 

 アルトコイン時価総額準【2017.6月現在】
イーサリアム(ETH)

リップル(XRP)

ネム(XEM)

ライトコイン(LTC)

イーサリアムクラシック

ダッシュ(DASH)

モネロ 
etc...
 

仮想通貨と暗号通貨

 

 

まず、今話題が沸騰している『ビットコイン』をはじめのする仮想通貨を理解する必要があります。

 

よく、仮想通貨と暗号通貨の違いについて聞かれる事がありますが、この二つは同じものです。

仮想通貨は日本での呼び名であり、海外では主に暗号通貨(Cryptocurrency)という用語が使用されています。

 

それはビットコインの正式名称が

 

Cryptocurrency Bitcoin

 

と表現されていた事に由来します。

 

暗号通貨(あんごうつうか)とは、暗号理論を用いて取引の安全性の確保、およびその新たな発行の統制をする仮想通貨である。

暗号通貨は代替通貨のひとつであり、特にデジタル通貨のひとつでもある。2009年にはビットコインが初めての分散化された暗号通貨として登場した。

 

暗号通貨の統制は分散化されていて、集中化されている電子マネーや集中化されている銀行システムとは対照的である。この分散化された統制はビットコインの分散型台帳ブロックチェーンという取引データベースの使用に関係している[8]。     wikipediaより引用

 

 

この説明を読んでも、すんなり理解することは難しいのですが、私が仮想通貨を一言で説明するとすれば、以下のような表現を用います。

 

【現実に通貨としての実態はないが、現実世界で価値を持つインターネット上の通貨】

 

 

 

仮想通貨は、名前の通り、実物が存在しません。

 

しかし、その仮想通貨で、現実の世の中でモノを買ったり、法定通貨に交換する事が出来るのです。

 

 

なぜそんなことが可能なのでしょうか?

 

それは、世界中の人が、ビットコインをはじめとする暗号通貨に価値があると信用しているからです。

 

私たちは、福沢諭吉が印刷された紙に、価値がある信用しています

 

だから、一万円札には価値があるのです。

 

2009年、ビットコイン誕生とともに始まった暗号通貨も、世界の人々に≪価値がある≫との信用を得たと言えるでしょう。

 

 

 

 

価値を保証する中央機関がいらないブロックチェーン(分散型台帳システム)

 

 

 

日本ではどのお店に行っても1万円として使えるという事は、この紙幣と商品を交換するすべての人が、この福沢の紙には価値があると信用しています。

 

 
しかし、福沢諭吉が印刷された1万円札に価値があることを私たちが≪信用≫しているのは何故なのでしょう?

 

それは、1万円札をはじめとする日本の貨幣は日本銀行が発行しているという、中央機関による保証があるからです。

 

~価値を保証するためには、その貨幣に価値を保証する中央の機関が必要である~

 

少なくとも近年までは、そう信じられていました。

 

その常識を覆したのが、ビットコインに使用されている≪ブロックチェーン≫という技術です。

 

ブロックチェーンを簡単に表現すれば

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『取引データを至る所に分散して保存し、全員がそのデータを閲覧できる環境を作る技術。参加者の全員が、その環境内においでの取引で不正が行われないように相互監視できるシステム

 

といった感じでしょうか。

 

例えば、日本円の信用を確保するためには、国を挙げて様々な不正を防がなければいけません。

偽札が流出してしまえば、本物の日本銀行券が紙切れ同然になってしまうかもしれません。

そうならない為に、中央の機関が常に監視しています。

そんな努力の上で、現在の日本の貨幣は価値(信用)を保っているのです。

 

 

しかし、ブロックチェーン技術を使った暗号通貨ビットコインには、そんな中央の機関がありません

 

前述したように、ブロックチェーンとは、相互監視によって不正取引を防止できるシステムなのです。

分散型台帳という名前の通り、取引データを沢山の場所に分散させて保存しているため、データの改ざんや消失を防ぎ、参加者全員でその通貨の信用を確保していくといった画期的な発想のもとに生まれた技術がブロックチェーンなのです。

 

 

 

仮想通貨バブルの発生

 

 

ここで、話を仮想通貨に戻します。

 

最近、このブロックチェーンを使用した仮想通貨が世界中で大きく注目を浴びています。

 

仮想通貨の時価総額合計が最近1000億ドルを突破しました。

 

しかも、その上昇のスピードは『バブル』と称しても過言ではない速さで、4月1日時点で250億ドルだった時価総額が、たった60日間で300%も上がったことになります。
60日間で4倍になったのです。

 

私は現在の仮想通貨市場で起こっている以下の2点に注目しています。

 

 

ビットコインだけでなく、アルトコインの多くの時価総額が急上昇している。

 

仮想通貨の使用範囲が世界中で急速に普及している。

 

 

 

 

 
これは、2017年、6月9日現在の仮想通貨(暗号通貨)の時価総額ランキングです。
 
今まで、仮想通貨内の支配率の80%を占めていたビットコインの上昇は勿論ですが、アルトコイン全体の急上昇が凄まじいスピードとパワーで発生したのです。
 
時価総額第3位のリップルは、3ヶ月で100倍になるといった、凄まじい上昇劇を見せつけました。
 
これは、仮想通貨自体が投資対象のみならず、世界中に使用範囲が広がる事を示唆していると考えています。

 

投資対象としても、密かに注目を浴びてきたとはいえ、最近になってメジャーと化してきたと言っていい現象でしょう。

 

何にせよ、これから仮想通貨が私たちの身の回りにどんどん広がります。

 

少し長くなりましたが、そんな仮想通貨の未来を予感させる最近のニュース記事を紹介し、当記事を終わります。

 

今後も、仮想通貨に関しては、より詳しく、細分化して紹介していきます。

 

 

ビットコイン、「貨幣」に認定 法規制案を閣議決定

政府は4日、インターネット上の決済取引などで急速に市場が広がるビットコインといった仮想通貨に対する初めての法規制案を閣議決定した。 仮想通貨が「貨幣の機能」を持つと認め、オンライン決済などにも利用可能な公的な決済手段に利用できると位置づけた。仮想通貨の取引所を登録制にして監督強化することも盛り込んでおり、利用に弾みがつきそうだ。

 

 

 三菱東京UFJ銀行は5月1日、独自の仮想通貨「MUFGコイン」の実証実験を始める。年内に国内の全行員約2万7千人が使えるようにして、来春には一般向けに発行する計画だ。ビットコインと同様の技術で、決済や送金が低コストでできる。メガバンクによる世界初の仮想通貨プロジェクトが本格化する。三菱東京UFJ「独自仮想通貨」MUFGコイン5月1日実験へ|一般公開来春へ先送りと新サービス

 

カードでビットコイン決済

イオン子会社で電子マネーシステムを提供するフェリカポケットマーケティング(FPM、東京・港)は、仮想通貨「ビットコイン」での決済をICカードで済ませる技術を開発した。クレジットなどで決済手段として普及しているカード型を採用することで、ビットコインの利用の裾野を広げる 6/14 日本経済新聞 朝刊

 

 政府は4日、仮想通貨取引の透明性を向上させる法規制案を閣議決定した。ビットコインなどの仮想通貨は「貨幣の機能」を持つとして、公的な決済手段の一つであると位置づけた。取引所には外部監査や最低資本金を義務付けることで、利用者の保護も図る。

 

 

最後まで読んで頂いた方、ありがとうございます。

 

 

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